佐野豪 プロフィール

日本活力生活研究所長(生涯教育評論家)

1971年、日本レクリエーション研究所を設立。所長を務め、研究・指導・講演活動を始める。特に、グローバルな視点からの一貫性を唱えた生涯教育・学習については全国の草分け的存在で、省庁をはじめとする行政機関・団体・企業・マスコミ等を通じて啓蒙・普及活動に務めてきた。 1974年より、全国多数の大学(10数大学)の非常勤講師・客員教授・特任教授等を兼務し、新しい大学の科目導入・展開についてアドバイザー役を務め、30数年間、教壇にも立ってきた。また、団体等の役員としては、日本オリエンテーリング委員会専門員・日本ボーイズクラブ代表、・日本子どもの遊び研究会代表・日本キャンプ協会常任理事・・・等、多数を兼務してきた。 1981年より、全国多数のスイミング・フィットネスクラブの顧問を兼務し、クラブ変革提案の第一人者として生涯教育・学習をテーマにした“生かされ活きる”倶楽部創りのアドバイザー役を務める。 2000年より研究所名を「日本活力生活研究所」に改称し、新たに必要な“二十一世紀型社会福祉観”の提唱を始める。現在も、新たな“健康観”“レジャーライフ観”から、“使命と誇り”をもったユニークで愉しい活力生活を育む生活提案型・創造事業(活かし屋さん)の広がりを願い、アドバイザー・プロデューサー役を務めている。


日本活力生活研究所

研究所概要

 1971年「健康で明るい社会をつくろう!」をスローガンに日本レクリエーション研究所を名古屋市内(東京事務所は1980~1988年開設)に設立し、生涯教育・学習をテーマに研究・指導・啓蒙活動を展開してきた。
 研究所設立30年のグローバルな集大成と共に、1998年のWHO(世界保健機関)理事会にて、健康の定義(肉体的・精神的・社会的)にスピリチュアル(霊的・霊性)が加えられようとしている新たな動向を究明し、生命の本源からみた"活力"を育む生活をテーマに2000年から「日本活力生活研究所」に改称した。
 8分野で提言します。
子どもの活力・青少年の活力・ファミリーライフの活力・ライフスタイルの活力・職場の活力・高齢者の活力
特別分野 スポーツ・スイミングクラブの変革と活力

(株)日本活力生活研究所
〒470-0131 愛知県日進市岩崎町竹ノ山149-540
TEL 0561(74)2903  FAX 0561(74)2904


事業内容

  1. 講演会・研修会への講師派遣
    地域・団体・企業等の主催講演会・講習会・セミナーの講師として、グローバルでユニークな視点から提案します。
  2. 委託セミナー・ワークショップの共催
    職場・団体メンバーの活力を育む、参画型セミナーのコーディネート及び開催の協力・指導をします。
  3. プロジェクト・アドバイス
    企業・団体・行政等がテーマにしている商品開発・問題・プロジェクトに対して、生涯教育・社会学の視点からアドバイスします。
  4. 顧問アドバイス
    職場・団体等に生涯教育・社会学の視点から、定期ミーティングによってストーリー性あるアドバイスをします。
  5. その他、研究・出版・コメント活動
    研究所の理念に沿ったテーマの研究・出版・コメント(執筆・対談)を展開します。

今までの主な指導・講師派遣・協力先(一部抜粋紹介)

(行政関係)
財務省をはじめとする省庁、東京都をはじめとする県市町村、各教育委員会、県警など。

(報道関係)
朝日新聞・毎日新聞・読売新聞・日本経済新聞・中日新聞・東京新聞・全国各地の地方新聞・時事通信社・NHK・民放各社・各週刊誌、他多数。

(企業関係)
愛知製鋼・アイシン精機・トヨタ自動車工業・東レ・三菱重工・三菱電機・三菱自動車・中部電力・トヨタ車体・トヨタ輸送・東海理化・豊田合成・日立製作所・住友重機・日本陶器・日本鋼管・新日鉄・日本硝子・松下精工・三和銀行・松坂屋・丸栄・三越・ユニー・名鉄・ブラザー工業・岐阜乗合自動車・埼玉銀行・大垣共立銀行・東神開発・リンナイ、積水ハウス、他多数。

(団体関係)
日本総合研究所・日本生産性本部・日本経営協会・日本能率協会・日本青年奉仕協会・日本レクリエーション協会・日本キャンプ協会・日本子ども会連合会・日本ユースホステル協会・日本観光協会・日本スイミングクラブ協会・体力つくり指導協会・全国余暇行政研究協議会・青少年問題研究会・総合労働研究所・青少年県民会議・社会福祉協議会・青年団協議会・労働協会・農協・選挙管理委員会・青色申告会・中小企業団体、他多数。

(出版関係)
学習研究社・小学館・PHP・日本放送出版協会・主婦の友社・主婦と生活社・金子書房・青春出版社・日本体育社・泰流社・教育出版・黎明書房・大修館書店・遊戯社・不昧堂出版・あすなろ書房・青年書館・文化出版局・山と渓谷社・かんき出版・日本能率協会・日本芸文社・大和書房・日新報道・日本ビジネスレポート・ベースボールマガジン社・ナツメ社、新学社、他多数。

(その他)
保育園・幼稚園・小学校・中学校・高校・専門学校・大学等多数。